大規模な火災で甚大な被害を受けたフランスのノートルダム大聖堂の再建に向け、支援の動きが世界に広がっています。フランスのメディアは、これまでに表明された寄付の総額は日本円で1000億円近くに上ると伝えています。

フランスのパリ中心部にあるノートルダム大聖堂では15日、大規模な火災が起き、高さ90メートル余りのせん塔が焼け落ち、屋根の３分の２が崩れる甚大な被害が出ました。

フランスのマクロン大統領は日本時間の17日未明、テレビ演説を行い、「大聖堂をこれまで以上に美しく再建させる。５年以内に成し遂げたい」と訴え、国民に協力を呼びかけました。

フランスでは寄付の動きが急速に広がっていて、高級ブランドを傘下に持つ企業グループや、大手化粧品メーカーの創業者、石油会社などが巨額の寄付の意志を表明しています。

さらに、アメリカの大手ＩＴ企業や大学なども相次いで寄付を発表したほか、フランス当局の認定を受けた募金サイトには50か国のおよそ1500人から900万円が集まるなど、支援の動きは世界に広がり、フランスのメディアによりますと、これまでに表明された寄付の総額は日本円で1000億円近くと、再建に必要とされる額にほぼ達しています。

また、寄付だけでなく、技術的な支援の表明も相次ぎ、ドイツやイタリアは被害調査や修復の支援のため専門家を派遣する意向を明らかにしました。

マクロン大統領は、パリで夏のオリンピック・パラリンピックが開かれる2024年までの５年以内の再建を目指すと表明していますが、専門家からは数十年かかるという見方も出ていて、フランス政府はまずは被害状況の詳細な確認を急ぐとみられます。

2019年4月17日 16時43分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190417/k10011886731000.html?utm_int=news_contents_news-main_002


他ソース
AppleのクックCEO、大火災で損壊したノートルダム大聖堂修復への寄付を発表
https://techable.jp/archives/97993